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2016.04.29い草が香る、畳のある生活

家づくりをする時の悩みのひとつ。『和室』をつくるか、つくらないか。

「家には畳の和室が欲しい!」「普段そんなにつかわないかな・・・・?」

家づくりを計画するときに、ご家族の悩みのひとつになる「和室」。

畳の敷かれた和室は、靴を脱いで素足で暮らす日本人の慣れ親しん

だ伝統です。しかし、生活スタイルの洋風化やインテリアの好み、部屋

数の都合などで、和室を設けない家も増えている様です。和室の伝統

を活かす『雨楽な家』を建てる際にも、伝統黄な和室から洋室の中に畳

を採り入れた畳コーナーなど、ご家族によって様々なスタイルの「畳の

ある空間」づくりをされています。畳はやっぱりどこかホッとします。

ぜひ生活にとりいれてみてください。

和室施工事例

 20052422 053 

   リビングの中の畳スペース (浜松市西区M様邸)        

渡邊邸和室圧縮

       モダン和室(浜松市北区W様邸)

 

濱口様

      和室続き間(豊橋市H様邸)

IMG_3947 大川原様 和室

         畳敷き寝室・リビング内畳スペース(磐田市O様邸)

 

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     洋間の中の置き畳

2016.04.22地震対策 制震構造

地震に耐える『耐震構造』のみではなく、地震による揺れの後にも建物損傷が少ない

『制震構造』という考え方も取り入れて計画しています。

具体的実例として、揺れを1/2程度に低減する制震装置(制震金物・制震ダンパー)

、建物全体の粘りを増す制震テープ等を計画に採用しています。

制御震動装置ガルコン 制震装置ガルコン3

                 磐田市O様邸 制震装置

制震テープ (2) 

  浜松市K様邸 制御テープ

2016.04.18地震予知について

最大震度7の、今も余震が続く『熊本地震』がおこり、不安をお持ちの方が多くなっていると思います。

生活の基本となる家が『地震に対して安全なのか』が最重要課題だと思いますが、確実に地震予知

ができるのであれば、災害被害を最小限にできるのではないでしょうか。

 

地震予知とは、『いつ、どこで、どれぐらいの規模の地震が起きるのかを、地震の発生前に科学的根

拠に基づき予測すること』とされています。

ただ、現在の科学技術では、大きな地震に限ったとしても、一般的には予知は困難だと考えられています。

 

東海地震に関しては、この地域の大地震の繰り返しの歴史から、いつ発生してもおかしくない状況

にあると言われていますが、震源域の約半分は陸地の地下なので、地震の前兆現象をとらえるための

高精度の観測網を整備してデータを監視することで、予知ができる可能性があると考えられ、そのため

の監視と情報発の体制がとられています。

 

しかし、東海地震の発生の過程には未知の部分も多く、前兆現象が小さすぎて検出できない場合や

、検出できても地震発生までに情報発表の余裕が無い場合もあります。

突然の地震発生に対する家の耐震化や防災対策も必ず必要になってくると思います。

 

S16041813170

 東海地震の想定震源域と地震及び地殻変動観測網(気象庁ホームページより)

 

 

 

 

2016.04.07自然素材の家づくり(事例研究)

昔の家はみんな自然素材でできていました。

S16040714260

今から50年ほど前までの日本の家は、木・草・土・石・紙といった自然素材で造られて

いました。しかし現在では、加工しやすく狂いの少ない新建材が多く使われています。

機能性を求めて生産された新建材には科学物質が含まれ、中には人体に悪い影響

を与えるものもあります。これが最近のシックハウスです。

新建材がすべて悪い訳ではありませんが、直接肌にふれる床板や人体に近く、面積

の大きい壁・天井などは極力自然素材が望ましいと思います。

●昔の家                         ●今の家

S16040714260.jpg 2 S16040714260.jpg3

●事例研究

断面

2016.04.01持家と賃貸住宅、どちらが得か

多額の住宅ローンを抱えても持ち家を手に入れるべきか。それとも将来もずっと賃貸住宅に住み続けるべきか。

日本は持ち家率が高く、50代世帯では80%を超えていますが、30代の若い世帯でも最近は持家率が延び、

50%を超えています。その理由は住宅ローンの金利が低いことや、共働き世帯が増えて資金的余裕があることなど。

若い世代の8割が「将来は自分の家がほしい」と考えていることから見ても、わが国では世代を問わず持家志向が

根強いことがわかります。

持家

メリットは

・所有の満足感や資産的価値がある

・増改築が自由で売却や賃貸も可能なこと

デメリットは

・値下がりリスクや住宅ローン返済の不安

・安易に買い替えや引越しができない

・固定資産税などの税金がかかる

一方

賃貸住宅

メリットは

・気軽に引越しができて、入居時の費用負担が軽い

デメリットは

・家賃を払い続ける必要があり、資産価値がない

などがあります。

 

戸建住宅やマンションを購入した場合と賃貸住宅の場合の50年間の経済的負担と資産価値を比べると

持家。賃貸図

 

持家の場合は購入代金、ローン金利、維持費、税金、リフォーム費用などがかかり、賃貸では家賃、共益

費、駐車場料金、敷金、手数料などがかかります。50年間の支出総額は、戸建が7700万円、マンションが

8100万円、賃貸が7320万円となっています。

賃貸の家賃は当初10万円とし10年毎に住み替えると想定しています。

賃貸で注意すべきは物価の変動です。現在の家賃は50年前の2倍以上。50年後の経済負担を計算する

上で物価変動による家賃上昇まで見込むと、賃貸住宅に住み続けるのはちょっと怖くなります。

50年後の資産価値ですが、戸建は土地の資産価値が見込めます。マンションでは土地は敷地権のため

実質的価値は見込めません。賃貸は資産価値ゼロです。老後の不安を解消し、50年後の資産価値を得

るには、早い段階での戸建住宅の取得が一番有利と考えます。

 

 

2016.02.28住まいとお金5

住宅価値を維持するポイント

現在、住宅戸数は世帯数を上回っています。

これからの国の施策方針としては、新築住宅中心だったものを中古住宅を

活用する方向へとシフトしていくと思われます。

 

平均28年程度で建替えをしていた現状があるのですが、これは家の寿命

が28年ということではなく、

●適切なメンテナンスを行っていない

●耐震性や耐久性(材質の経年劣化・シロアリ対策等)に問題がある

●省エネ性能が低い(寒い暑い)

●設備器具などの陳腐化

●ライフスタイル変化に間取りが対応できていない(バリアフリー化など)

などが大きな原因になっていると思われます。

 

新築住宅計画では家の価値をなるべくおとさない長期的な維持管理がで

きる家づくりが重要になってきます。

具体的には

●新築計画時に将来の間取り変更や減増築が可能な構造計画も同時に検討

●構造に影響を与える部分(シロアリ対策・防水等)は悪くなる前に点検補修

●設備変更に対応しやすい計画(キッチン・浴室・トイレ・各配管類)

●工事履歴を保管する

などを適切に行っていく事が将来に渡りコストダウンにつながると思います。

 

2016.02.25神事について(地鎮祭)

 

 

16030702ブログ記事2

2月24日(大安)にI様邸で地鎮祭を行いました。

地鎮祭とは、着工前にその土地の神様に、工事の無事完成を祈願する儀式です。

お施主様は初めての方が多く、質問を受ける事がよくありますので、地域や神社に

よって違いはありますが、およその流れをお伝えしたいと思います。

①祭壇をお祓いする 「修祓」 (しゅばつ)

②祭壇に神様を招く 「降神の儀」

③工事の安全を祈願する 「祝詞奏上」  

④敷地の四方を清める 「四方祓い」

⑤鎌入れや鋤入れを行い、鎮め物を納める 「地鎮の儀」

⑥玉串を祭壇にまつる 「玉串奉奠」

⑦祭壇から神様を送る 「昇神の儀」

⑧お神酒で乾杯をする「直会」(なおらい)

この中で⑤の「地鎮の儀」の際に、施工者や設計者が鎌入れを、お施主様が鋤入れ

を「エイ、エイ、エイ」との掛け声を上げながら行います。

この後、儀式と直接関係はありませんが、関係者が揃う事が多いので、地縄確認を

同時に行う事が多くなります。

敷地の中で実際に建物が建つ配置を確認したり、壁の中心になる部分を縄で囲い、

土地における家の位置を確認、隣地との距離、屋外設置物(物置、室外機、車等)の

配置なども確認します。

 

 

2016.02.14住まいとお金4 (電力小売り自由化)

本年4月から電力小売り自由化が始まります。

これまで電力の購入先は地域ごとに決まっていましたが、これからは消費者が自

由に電力会社を選べるようになります。

 

いろいろな業種(携帯電話会社・商社・建築関連会社・鉄道会社など)からの電力

小売り参入が予測され、例えば携帯電話と電気、ガスなどの組合せによるセット料

金を検討するなどの選択肢が広がります。

ただ、購入先が多くなるのはいい事ですが、どんな選び方をしても必ず安くなると

は限らないと思われますので検討が必要になります。

 

また、家づくりに関しては、電力自由化のメリットを受けやすいZEH(ゼロエネルギーハウス)

が求められる時代になってくると予測します。

国の施策も、2020年までにZEHを標準的な家にするとしています。

 

これから家づくりをされる方は、優遇制度や補助金をうまく利用し、光熱費をさげる

ZEHで家づくりを計画しする事により、二酸化炭素削減に貢献することが求められ

る時代になってきていると感じます。

 

 

 

2016.02.10住まいとお金3

住まいにかかるお金は土地費用と建築費用に大別されます。

土地費用は全国的には下落しているエリアが多いと思われますが、都市圏では

上昇している傾向があります。

建築費用は、労働者の人手不足で一時高騰していましたが、現在は高止まり状

態で安定している傾向があります。

ただ、五輪関係事業等の増加により、資材は今後上昇していく傾向です。

トータルでは、消費税率の引き上げを控え、経過措置の期限(9月)頃までは需要

が強まり上昇傾向が続くと見ておいた方が良いでしょう。

 

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